経営者は「人時生産性」を意識しているか？生産性を上げるには粗利を増やすか総労働時間を減らすかのどちらかである。

日本の企業はこれまで「とにかく頑張る」方式で、労働時間と頭数で売上を上げるビジネスモデルだった。
これからのデジタル時代においては、いかに少ない労働時間で、売上高ではなく「粗利」を増やすかに集中しないといけない。

その指標が「人時生産性」である。
これは業種に関係なく生産性を表すのにたいへん有効なものだ。

計算式は、粗利／総労働時間で表す。つまり１時間当たりの生産性である。

日本社会の少子高齢化が進んで、労働者人口の減少に拍車がかかる中、より少ない人員で大きな成果を出す業務フローに変更せざるを得ないのは明らかである。

まずは自社の人時生産性を試算してみるべし。
最低でもそれくらいのことがわかるITツールまたはシステムくらいは経営に取り入れておくべきである。

 

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